様々な制度と人間尊種の社内風土の下
技術開発をリードする“人財”を育てています
人材こそが最も大切な資産であり、全ての経営活動の源泉であるとの信念のもと、お客さまからベストパ-トナ-として認められるサ-ビスを提供する会社として技術力の維持・向上を目指し、技術開発をリードする“人財”を育てています。
社員研修所では、豊富な実習機材を使用して、技術者及び監理技術者として必要な基礎知識から専門技術まで幅広い教育を行っています。
ブラザー制度
入社後の1年間、同世代の先輩社員にマンツーマン方式で指導を受けながら業務にあたるブラザー制度が導入されて40年以上の歴史があります。
現場OJTでのブラザーによるきめ細やかな実践指導と研修所でのOFF-JTを連携させ、個人別の育成状況を踏まえた育成管理を行っています。
新入社員研修
社員研修所(2008年設置 福岡県みやま市)では、新入社員から1年間を通じて社会人としての意識の形成、必要な知識・技能を習得し業務遂行するうえでの基礎づくりを行っています。
意識研修
企業人としての行動責任を認識して、学生から社会人への意識・行動の転換を図っています。会社の歴史、ビジョン、事業概要、当社の役割を理解します。
導入研修
チームワークの重要性を認識し、責任感や連帯感、業務遂行に必要な行動・思考を理解します。安全・品質管理の基礎知識の習得と法令で定められた特別教育、技能実習も行っています。
技術集合研修
基本技術である機器据付からメンテナンス作業までの一連作業を機械系、電気系に分けて技能の習得を目指しています。
基盤教育「技術系教育」
業務遂行の基本となる「技術・技能」の習得を目的とし、若い世代を中心とした基礎的な教育と技術力向上を図っています。
センターリング技術研修
発電設備の建設、保守工事の基本となる回転機の芯出し(センターリング)に必要な技術を習得するカリキュラムで構成した研修を行います。
電線管配管施工技術研修
施工管理業務の理解を深めるとともに、加工技術を社員本人が体験し、習得する研修を行います。
自動制御技術研修
発電設備の神経系ともいえる制御、計装設備の知識と技能を学ぶ研修を行います。
発電設備を借用した実機研修
若年層社員の早期育成を目指し、当社の主要技術の一つであるタービン・発電機分解組立を、お客さまの廃止発電設備を借用し、実機研修として実施しています。
階層別教育
社内の階層ごと(役職・役割が変わる節目)に実施する研修で、成長機会の場として実施しています。
一般的な役割の認識や、それに沿った実行プランを構想する力を養います。
主な階層別教育
- 入社3年目研修
- 新任チームリーダー研修
- 新任グループ長研修
- 新任組織長研修
ほか多数あり
新任グループ長研修
マイスター制度
卓越した技術・技能のある社員は「マイスター」として認定され、社内研修の講師や様々な技術支援を担っています。
現在約30名の技術社員が「マイスター」として認定されています。
認定職種 合計25名
ボイラ | 2名 | タービン | 2名 |
---|---|---|---|
一般補機 | 2名 | 回転補機 | 3名 |
配管 | 2名 | 電動機 | 1名 |
発電機 | 1名 | 高圧電気 | 1名 |
設計電気 | 1名 | 計測制御 | 3名 |
電気制御 | 3名 | 原子炉 | 1名 |
放射線管理 | 2名 | 溶接 | 1名 |
全社技能競技会
「成長と発展」を遂げていくためには、将来を担う若年層社員の「技術・技能の継承」と、「更なるレベルアップ」が必要です。
全社技能競技会を実施し、若年層社員が日頃の努力の成果を競いあうことで一層のスキルアップを図っています
配管
ポンプ分解点検
電線管・計装配管布設
技能五輪
高度な技能を体得し、将来を担う若手技能者の育成を図ると共に、企業価値向上を目指し、「技能五輪」での入賞に向けた取組みを行っています。
教育憲章
わが社は、人材こそが最も大切な資産であり、全ての経営活動の源泉であるとの信念のもと、経営層をはじめ全社員が本憲章を理解・共有し、社員教育を推進する。
1 教育の目的
教育は、会社の成長・発展と、社員一人ひとりの働きがいや自己実現のため、能力の開発向上を図ることを目的とする。
2 求める人材像
教育を通じて、経営方針を実践するための高い専門技術や行動力、判断力などを身に付け、社会の一員としての人間性と見識を持った人材を育成する。
3 教育の基本姿勢
教育は、社員一人ひとりの自己啓発意欲、会社や職場の上長による能力開発の機会提供の双方から組織的、計画的に行う。
4 教育の内容
教育は、人間形成などの意識教育と業務遂行に必要な知識・技術などの実務教育により行う。
5 教育の推進体制
教育は、職場内教育を基盤とし、人間形成や社員共通の能力は全社教育主幹部署が、部門の教育知識や技術は各部門が主体となり推進する。
6 社員の姿勢
社員は、常に西日本プラント工業の一員として自覚と向上心を持ち、自己研鑽による能力向上に努める。
7 経営層、管理職及び社員の育成責務
経営層、管理職及び社員は、日常のあらゆる機会を利用し、情熱と熱意を持って後進を指導育成する責任を負うことを認識し、率先して自ら教育を行う。
8 教育成果の評価・活用
教育成果を適正に評価し、効果的な教育の計画、実施に反映するとともに、発揮の機会を通じて社員の更なる成長を図る。
9 協力会社の育成支援
協力会社との一体的な発展を目指し、教育機会の提供などの人材育成支援に努める。
西プラの取組み
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