Human Resource

人財育成の取組み

様々な制度と人間尊重の社内風土の下
技術開発をリードする“人財”を育てています

人財こそが最も大切な資産であり、全ての経営活動の源泉であるとの信念のもと、お客さまからベストパ-トナ-として認められるサ-ビスを提供する会社として技術力の維持・向上を目指し、技術開発をリードする“人財”を育てています。

社員研修所では、豊富な実習機材を使用して、技術者及び監理技術者として必要な基礎知識から専門技術まで幅広い教育を行っています。


新入社員研修

社員研修所(2008年設置 福岡県みやま市)では、新入社員から1年間を通じて社会人としての意識の形成、必要な知識・技能を習得し業務遂行するうえでの基礎づくりを行っています。

意識研修

企業人としての行動責任を認識して、学生から社会人への意識・行動の転換を図っています。会社の歴史、ビジョン、事業概要、当社の役割を理解します。

導入研修

チームワークの重要性を認識し、責任感や連帯感、業務遂行に必要な行動・思考を理解します。安全・品質管理の基礎知識の習得と法令で定められた特別教育、技能実習も行っています。


ブラザー制度

入社後の1年間、同世代の先輩社員にマンツーマン方式で指導を受けながら業務にあたるブラザー制度が導入されて40年以上の歴史があります。
現場OJTでのブラザーによるきめ細やかな実践指導と研修所でのOFF-JTを連携させ、個人別の育成状況を踏まえた育成管理を行っています。

マンツーマンで指導を行います

現場での指導もブラザーから


階層別教育

社内の階層ごと(役職・役割が変わる節目)に実施する研修で、成長機会の場として実施しています。
一般的な役割の認識や、それに沿った実行プランを構想する力を養います。

主な階層別教育

  • 入社2年目研修
  • 入社3年目研修
  • 昇級者研修
  • 新任管理職研修
  • 新任組織長研修
  • 現任管理職研修
  • ほか


選抜型教育

ゲーム形式や発表型などの能動的・参加型ワーキングを交え、経営マインドの養成や専門知識・スキルの向上をめざしています。

  • リーダーシップ開発研修
  • マネジメント養成研修
  • 現場代理人研修
  • ほか


選択型教育

自分の成長に必要な学びを自由に選択できる『教育コンテンツ』を社員に提供しています。

動画学習(Schoo) 約9,000講座の中からビジネススキル、マネジメント、マーケティング、PCスキル、DXなど多彩な分野を自分のタイミングとペースで学べる、会社負担の学習プログラムです。
通信教育 ビジネススキル、マネジメント、IT・パソコン、DXの分野から全120コースを自由に選択して受講できます。修了後は、受講料の40〜最大80%まで補助が受けられます。
九電グループ会社研修 みらい塾 九電グループ会社が主催し、ビジネススキル、コミュニケーション、メンタルヘルスなど多彩なコースを通じて、様々な業種の参加者と交流しながら学ぶことができる研修です。

マイスター制度

卓越した技術・技能のある社員は「マイスター」として認定され、現在約20名の技術社員が「マイスター」として認定されています。



技能五輪

高度な技能を体得し、将来を担う若手技能者の育成を図ると共に、企業価値向上を目指し、「技能五輪」での入賞に向けた取組みを行っています。

工場電気設備職種

構造物鉄工職種


教育憲章

わが社は、人財こそが最も大切な資産であり、全ての経営活動の源泉であるとの信念のもと、経営層をはじめ全社員が本憲章を理解・共有し、社員教育を推進する。

1 教育の目的

教育は、会社の成長・発展と、社員一人ひとりの働きがいや自己実現のため、能力の開発向上を図ることを目的とする。

2 求める人財像

教育を通じて、経営方針を実践するための高い専門技術や行動力、判断力などを身に付け、社会の一員としての人間性と見識を持った人財を育成する。

3 教育の基本姿勢

教育は、社員一人ひとりの自己啓発意欲、会社や職場の上長による能力開発の機会提供の双方から組織的、計画的に行う。

4 教育の内容

教育は、人間形成などの意識教育と業務遂行に必要な知識・技術などの実務教育により行う。

5 教育の推進体制

教育は、職場内教育を基盤とし、人間形成や社員共通の能力は全社教育主幹部署が、部門の教育知識や技術は各部門が主体となり推進する。

6 社員の姿勢

社員は、常に西日本プラント工業の一員として自覚と向上心を持ち、自己研鑽による能力向上に努める。

7 経営層、管理職及び社員の育成責務

経営層、管理職及び社員は、日常のあらゆる機会を利用し、情熱と熱意を持って後進を指導育成する責任を負うことを認識し、率先して自ら教育を行う。

8 教育成果の評価・活用

教育成果を適正に評価し、効果的な教育の計画、実施に反映するとともに、発揮の機会を通じて社員の更なる成長を図る。

9 パートナー会社の育成支援

パートナー会社との一体的な発展を目指し、教育機会の提供などの人財育成支援に努める。

西プラの取組み

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